高環境づくりフジタ

インフォメーション

フジタホーム > インフォメーション > ニュース > 天然素材を用いた仕上塗材「ディクリスウォール」を開発・実用化

天然素材を用いた仕上塗材「ディクリスウォール」を開発・実用化

  株式会社フジタ(本社:東京都渋谷区、社長:原田敬三)は、シックハウス症候群などの原因となるVOC(揮発性有機化合物)などの化学物質を低減する「ディクリスシステム」※1のツールのひとつとして、排泄物や生ゴミ、ペットなどの生活臭にも強力な脱臭効果を発揮する仕上塗材「ディクリスウォール」を開発し、高齢者福祉施設において実用化しました。

近年、新築・リフォーム後の住宅において、建材・建具などから放散されるホルムアルデヒド※2やトルエン、キシレン等※3のVOCなどが原因で体調不良が生じるシックハウス症候群が問題となっています。一方、高齢者福祉施設や医療福祉施設などでは、かねてからアンモニアなどを原因とする生活臭の緩和が望まれていました。また、最近ではペットの飼育が可能なマンションの増加に伴い、その臭気対策が課題となっています。
 国土交通省では建築基準法等の一部を改正する法律を2002年7月12日に公布しました。この中ではホルムアルデヒドを発散するおそれのある建材について使用面積が今後、制限されることになりました。
これらの社会的な動向を背景に、珪藻土※4などの自然素材を用いた健康志向の建物が一部で注目を集めています。

珪藻土は、調湿機能や臭気を吸着することで、近年見直されている材料です。しかし、一旦吸着した臭気も再放出してしまうため、脱臭効果としては限界がありました。
今回開発した「ディクリスウォール」は主成分である珪藻土に、無機質系の触媒を配合、混入した仕上塗材で、VOCを発散しない建材です。施工方法は、「ディクリスウォール」と規定量の水を現場で練混ぜ、こて塗りあるいは吹付けて仕上げます。
「ディクリスウォール」の脱臭作用は、まず珪藻土がその物理的な構造により臭気を吸着し、それを触媒作用で化学的に分解するものです。そのため臭気を再放出せず、半永久的に強力な脱臭効果を持続します。特にアンモニアなどのトイレ臭やトリメチルアミンなどの生ごみ臭に効果があります。また、ホルムアルデヒドなどのVOCやタバコ臭の原因となるアセトアルデヒドなどにも効果を発揮します。

今までに、新築・リフォーム後のVOC対策としてマンションやオフィスビルなどで営業展開してきた「ディクリスシステム」に、新たに「ディクリスウォール」を加えることにより、入居後の生活環境下で発生する様々な臭気の対策ができるシステムに発展しました。今後はVOC・臭気対策のトータルシステムとして「ディクリスシステム」を、高齢者福祉施設、学校、ペット対応住宅、医療施設、飲食店などの新築・リニューアル市場へ積極的に提案していきます。

【ディクリスウォールの特長】
・生活臭やVOCを半永久的に吸着・分解し、臭気を再放出しない仕上塗材です。
・アンモニアなどのペット臭やトリメチルアミンなどの生ゴミ臭にも効果を発揮します。
・天然素材を使用していますので、VOCを放散する塗料や化粧合板などの内装材の代替品として使用できます。
・既存のクロスの上からも施工できるため、環境に配慮したリニューアルの材料として使用できます。

※1 「ディクリスシステム」:
フジタが開発したホルムアルデヒドやVOCを低減する工法の総称。
「ディクリス」は英語「DECREASE-低減」を語源としたフジタの登録商標。
以下の4ツールで構成されている。

「ディクリス」    :フジタが開発したベイクアウト工法。
「ディクリスシート」 :ホルムアルデヒド、VOCを高性能で吸収するシート。
「ディクリスチョイス」:建材から発生するVOCを測定し、発生量が少ない建材を選択するシステム。
「ディクリスサーチ」 :ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン他の厚生労働省指針値案14物質の室内の気中濃度を測定するシステム。

※2 ホルムアルデヒド:
厚生労働省指針値
100μg/m3(0.08ppm)(平成9年6月 設定)
合板やフローリング材に多く含まれる。目や喉に刺激がある。

※3 トルエン   :
厚生労働省指針値
260μg/m3(0.07ppm)(平成12年6月 設定)

接着材や塗料に多く含まれる。刺激臭があり、のどや目を刺激し咳が出る。

キシレン   :
厚生労働省指針値
870μg/m3(0.20ppm)(平成12年6月 設定)

接着材や塗料に多く含まれる。刺激臭があり、のどや目を刺激し咳が出る。

※4 珪藻土    :
ケイ藻の殻に粘土などが混じって海底や湖沼に堆積した多孔質の土。
この件に関するお問い合わせ
株式会社 フジタ
広報部
Tel.03-3402-1911
Fax.03-3796-2346
e-mail.info@fujita.co.jp

本ページに記載している内容は発表日現在のものです。
現時点で変更になっている場合がございますので、あらかじめご了承ください。

戻る

  • ニュース
  • お知らせ
  • 財務情報
  • 築育
  • フジタの技術センター
  • 都市再生
  • 環境への取り組み
  • フジタのVE
  • エグゼグティブコンサルタント

CREマネジメント(企業不動産)

ズームアップ ものづくりの現場を伝える

フジタの100年

用語集

copyright 1997-2009 Fujita corporation. All rights reserved.